コロナ後の地域活性を考えるにあたって

青木　孝弘 （会津大学短期大学部）

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の猛威が全世界を席巻している。政府は４月7日に緊急事態宣言を７都府県に発し、４月17日には対象地域を全国に広げ、感染症の拡大抑制に奮闘している。まずは感染リスクを負いながらも懸命に治療を提供している医療関係者にこの場を借りて感謝申し上げたい。また教育に携わる者として、休校措置により通常の学習や部活動等の機会を失い自宅での抑制的な生活を余儀なくされる中、静かにこの禍の収束を願う青少年にも心から敬意を表したい。

　さてCOVID-19による世界規模での企業や社会活動の自粛は、経済に深刻な影響を与えており、リーマン・ショックや東日本大震災時以上のダメージが予見されている。地方に目を向けると、近年インバウンドを中心に観光交流による地域振興の効果が現れ始めていただけに、人の往来の急ブレーキの影響は計り知れない。一刻も早く収束し経済が回復することを願うばかりであるが、コロナ後の地域を考えるとき、楽観的な将来像が描けない実情がある。

　例えば筆者が活動する山形県では、県都山形市で創業135年を誇る老舗漬物店A社が今年5月末で自主廃業を決めた。近年の販売減少にCOVID-19による観光客の激減が追い打ちをかけた。A社は、山形市が国内で初めて認定を受けたユネスコ創造都市ネットワーク（映画分野）加盟に尽力し、その歴史的な社屋や蔵は山形国際ドキュメンタリー映画祭やまち歩きの拠点として親しまれてきた。それらも取り壊される見通しである。

　またジャスダック上場の洋菓子メーカーB社は、昨年1月に経営破綻して首都圏企業に事業譲渡された。B社は上場時に社会貢献の一環として複合文化施設をつくり、山形県出身の井上ひさしの蔵書図書館や劇場として芸術文芸の拠点となってきた。しかし後継企業からは施設への財政支援を断わられ、継続が難しい状況に追い込まれた。

　さらに創業300年を超える老舗デパートC社は、山形市長自らが「買って支えて」と市民に購買を訴えたものの実を結ばず今年1月に破産し、山形県は全国で唯一「百貨店がない」都道府県になった。花笠まつりの舞台となる中心市街地の賑わいづくりに長年大きな役割を果たしてきただけに、県民の喪失感は大きい。

　これら地域経済をけん引し、まちづくり等の社会貢献に積極的に取組んできた中堅企業の相次ぐ退場は、本格的な人口減少や高齢社会の到来によって地方が弱体化していることの現れであり、その状況で見舞われたCOVID-19による歴史的災禍からの回復は決して容易ではない。国も地方自治体も緊急コロナ対策により財政はますます逼迫し、従来の水準で公共サービスを提供することはもはや期待できない。ではコロナ後の地域活性に何か希望の道はないのだろうか。

　あまり知られてはいないが、休眠預金を活用して、子どもや若者の支援、過疎地域活性化、災害支援等の解決を図る休眠預金活用法が2016年12月に成立した。昨年11月には第一弾として24事業約30億円の助成が決定し、今春から本格運用が開始されている。単年度ではなく3年計画でも事業が実施できる点、助成金額が大きい点、NPO等の事業主体がチームを組み包括的な協働・連携体制での事業が推進される点、社会的インパクト評価の導入により事業の質の向上と革新が重視されている点などに特徴がある。さらに近年はクラウド・ファンディングを活用した民間ベースでの直接的な資金支援や、ふるさと納税も定着してきており、今後、まちづくり分野へのソーシャル・インパクト・ボンドの活用も推進されている。

　コロナ後の地域活性を考えるとき、大きな政府（自治体主導型）は財政面で実現困難であり、反対に小さな政府（民間主導）といっても担い手となる地域企業、NPO、金融機関は先細っており個別の取組みには限界がある。これから求められるのは、持続可能な地域をONE TEAMとして創りあげる努力であり、休眠預金の活用等に見られるように、行政には様々な民間の主体が連携して伸び伸びと活躍できる場と仕組みの創造に期待したい。

「日本地域政策学会ニュース　　 ☆　2020/5/1」より転載

２０２０年３月末をもちまして、ノースアジア大学の楠山大暁先生がご異動されることになりました。４月１日より、国際教養大学の中川秀幸先生にあらたに役員としてご協力いただくことになりましたので、お知らせします。

　楠山先生、これまでありがとうございました。

そして、中川先生、これからよろしくお願いいたします！

「安全保障政策と地域政策　イージス・アショア設置問題から考える」

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　楠山　大暁 （ノースアジア大学）

安全保障政策は中央政府の専権事項であり、複雑な国際情勢に左右されるものでありながら、地域住民の日常生活に多大な影響をおよぼす可能性を有しています。安全保障政策が持つこのような特殊性は、時として中央政府と地方政府の間に多大な緊張関係を強いることになります。このような事例の最近のものとして、筆者が居住する秋田県秋田市へのイージス・アショア設置問題を挙げることができるでしょう。秋田市のホームページによれば、2018年6月1日、防衛省側から秋田市に、イージス・アショアの配備候補地として、陸上自衛隊新屋演習場を調査したい旨の申し入れがありました。その後、数度におよぶ市や住民に対する説明会が実施されてきました。しかしながら、説明に使われたデータに誤りがあったり、さらには、防衛省側担当者の住民説明会における態度に問題があったりして様々な議論を呼んだのは報道のとおりです。現時点ではイージス・アショアの設置に関して、地方政府および地域住民側の不安や不信が完全に払拭されたとは言えない状況です。

地域政策の観点からは、このイージス・アショア設置問題をどのように捉えるべきでしょうか。言うまでも無いことですが、民主主義国家における支配の正当性は、政治権力に対する市民の支持によって担保されます。そして、民主主義国家における安全保障政策もまた、市民の理解と支持無しには成立しません。そうだとするならば、「安全保障政策は中央政府の専権事項だから」と、地域住民や地方政府の意向を無視することはあってはならないはずです。安全保障政策は、地域政策でもあるのです。筆者は、安全保障に必要であるならば、秋田へのイージス・アショアの設置もやむなしとの立場をとっています。ただし、「安全保障に必要であるならば」という前提条件を強調しておきたいです。なぜ、秋田にイージス・アショアなのか、そして地域住民の生活にどのような影響があるのか、さらには地方政府の実施する地域政策との整合性はとれるのかなどの議論を、ひとつひとつ丁寧に積み上げていく必要があるでしょう。これらの論点について、中央政府である防衛省側が説明を尽くすのはもちろんのこと、秋田県や秋田市といった地方政府側にも主体的な情報発信をお願いしたいと思います。中央政府と地方政府が対立を乗り越え、ローカルからグローバルに至る公共政策が実現してはじめて、私たちの暮らしの安全と平和は保たれることになるでしょう。

※「日本地域政策学会ニュース　　 ☆　2019/10/1」より転載

「次代の地方創生を担う子どもたちを育てる」

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　渡部　芳栄 （岩手県立大学）

商店街の活性化，農業経営の高度化，定住・交流人口の増加などは，地域づくり・地方創生の取り組みとしていずれも重要なものであるが，やはり子どもたちの育成が最も重要であると言いたい。子どもたちには，自分たちの目で見て，手で触れて，感じて，これからの社会を創造する力を身につけてもらいたいと思っている。

日本創成会議「ストップ少子化・地方元気戦略」において，“消滅可能性”のある市町村比率が総じて高いとされた東北地方であるが，筆者が居住する岩手県は，その中でもさらに高い比率を示す北東北に位置している。「地方」というと自然豊かで，子どもたちは友達と元気に遊びながら育っているようなイメージがある。その自然体験や他の子どもたちと関わるような各種体験について，全国的には平成17年度から平成24年度にかけて「何度もある」の割合が大きくなり，その後横ばいを示しているらしい（国立青少年教育振興機構編，2019，『「青少年の体験活動等に関する意識調査（平成28年度調査）」報告書』，pp.11-12）。そんな中，筆者が2017年度に行った調査によると，10年前の子どもたちの自然体験や生活体験の度合いよりも，今の盛岡市の子どもたちの体験の度合いがほとんどすべての項目において下回っていることが分かった。

この結果を見たときに，2つの衝撃が走った。第1に，「盛岡の子はたくさん自然に触れ，友だちといっぱい遊んで過ごしているわけじゃないのか」という衝撃である。盛岡市内の17の小中学校のみを調査対象としているため，「盛岡の子どもたちは」という一般化は難しい。しかし，調査対象には歴史の長い（ゆえに，周りの人々との関わりが強いと思われる）地域や，自然に囲まれている地域も一定数存在する。盛岡市は県庁所在地ではあるが，地方の子どもたちの自然・生活体験が少ないことには単純に驚いた。第2に，「いろんな体験の少ない子どもたちが，これからの地方創生（岩手の地域づくり）を担うことへの影響はいかほどだろうか」という衝撃である。体験が多い子ほど各種能力を身につけているというのは，国立青少年教育振興機構の一連の調査で報告されており，経験上もおそらく正しい。

勉強をちゃんとやっていれば問題ないという意見もあるかもしれないが，残念ながら岩手の子どもたちの学力は中学校では全国で最下位に近い。さらには，岩手の中学生は学校での熱意も低く，家庭学習や予習復習の時間も少なく，通塾率も低い（ただし，部活の加入率は高い）ということも，全国学力・学習状況調査の結果が示している。このままでは，いろんな学習や体験の機会に恵まれている大都市圏の子どもたちのほうが資質・能力等の育成も有利であり（もちろん，どこに居住しようと，子どもたちにとって多くの機会があることは良いことである），今後の地方創生も地方の人たちが自力でできるようにはならないのではないかとさえ思ってしまう（大げさかもしれないが）。

ならどうすればいいのかという明確な答えを筆者は持ち合わせていないが，1つの可能性として，大人も子どもも学び続ける文化の創出が必要なのではないかと思っている。平成28年社会生活基本調査の結果を見ると，学習・自己啓発・訓練の行動者率（15歳以上）の岩手県の値は40位付近で，残念ながら15歳以上の人々にも学びの習慣が根付いているとは言えない。子どもたちが自ら学び，行動するようになるためには，まずは大人たちが学び，行動する姿勢を見せなければならないだろう。

※「日本地域政策学会ニュース　 ☆　2019/8/1」より転載

2019年9月5日（木）、宮城大学地域復興サテライトキャンパス（仙台市）において、2019年度日本地域政策学会東北支部研究大会が開催されました。

発表テーマと発表者は次の通りです。（発表15分+質疑応答5分）

　　１：まちづくり政策の政策効果に関する考察

　　　　　　　　　　　　　　　　　　八木橋　彰（会津大学短期大学部）

　　２：相互学習による地域運営能力の育成に関する一考察

　　　　　　―会津若松市3地区合同ワークショップの事例から―

　　　　　　　　　　　　　　　　　　青木　孝弘（会津大学短期大学部）

　　　　　　　　　　　　　　　　　　秀島　弘晃（会津大学短期大学部産業情報学科2年）

　　３：地方における学力政策　―「連携」「協働」に着目して―

　　　　　　　　　　　　　　　　　　渡部　芳栄（岩手県立大学）

　事前の募集では次のように案内しておりました。

「日本地域政策学会会員等の日頃の研究内容について紹介いただきます。研究成果の発表はもちろんですが、研究を進めながら悩んだことや課題など、気軽に参加者含めて話ができる場を創りたいと思っています。次年度全国大会での発表に向けた課題整理や検討、今年度全国大会で発表した課題のその後の取組みなど、さらには研究の途中経過でも大丈夫です。意見交換や情報交換の場として機能できればと考えています。」

　少人数であったこともあり、各発表の質疑応答では、活発でありながらも和やかな雰囲気で進みました。

また当日は、今年度から新たに創設した、「日本地域政策学会東北支部研究大会発表のための交通費支援制度」を利用し、学生さんも発表されました。

2019年9月5日（木）

　東北支部の2019年度総会が2019年9月5日（木）、仙台市の宮城大学地域復興サテライトキャンパスで開催されました。(出席者および委任状提出者13名）

　内山大史支部長（弘前大学）の挨拶に続き、

　１）2018年度活動報告および決算について・・・資料１、２

　（２）2019年度活動計画案および予算案について・・・資料３，４

の２件について審議を行い、すべて認められました。

　2019年3月14日（木）、山形県米沢市上杉博物館・置賜文化ホール「伝国の杜」にて、支部研究大会を山形県（主管：おきたまネットワークサポートセンター）と共催で開催しました（全体とりまとめ：青木会員（会津大学短期大学部））。

「これからの20年を支える新しい協働による地域づくり」を共通テーマとし、一般社団法人とちぎ市民協働研究会代表理事の廣瀬隆人氏より基調講演をいただきました。続いて2つの分科会（「若者と創る新しい協働」、「女性、高齢者と創る新しい協働」）にわかれ、研究報告4件、実践報告2件の発表を行いました。本支部からは渡部会員（岩手県立大学）、萩原会員（宮城大学）が研究報告、内山会員（弘前大学）が分科会コーディネーターを担当しました。また、新潟からも鈴木会員、高力会員（ともに新潟食料農業大学）が研究報告を行うなど、参加者は71名と大盛会となりました。

支部研究大会の様子

　東北支部の2018年度総会が2019年3月14日（木）、米沢市の上杉博物館・置賜ホール「伝国の杜」2階大会議室で開催されました。

　渡部支部長（岩手県立大学）の挨拶に続き、

　１．支部規約改正案について

　２．支部役員の選任について

　３．2017年度活動報告および決算について

　４．2018年度活動計画案および予算案について

の4件について審議を行い、すべて認められました。

新役員は次の通りとなりました。

　　　支部長：　　　　内山大史（弘前大学）（学会理事）

　　　副支部長：　　　渡部芳栄（岩手県立大学）（学会理事）

　　　副支部長：　　　青木孝弘（会津大学短期大学部）（学会評議員）

　　　支部事務局長：　萩原潤（宮城大学）

　　　支部事務局次長：小野英一（東北公益文科大学）

　　　支部監事：　　　楠山大暁（ノースアジア大学）

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　※任期はいずれも2020年5月まで

新たな会計年度が始まりました。2018年度は総会＆研究大会が3月に開催されたこともあり、情報発信が遅くなっており申し訳ございません。総会および研究大会の状況などについてはおってお知らせします。

2018年度の支部総会・研究大会を，以下の日程・場所で開催することといたしました。

なお，13時半から行われる研究大会は山形県・おきたまネットワークサポートセンター

さんとの共催となります。

日時：2019年3月14日（木）11:40～16:30

会場：米沢市上杉博物館・置賜文化ホール

　　「伝国の杜」　2階大会議室（山形県米沢市丸の内1-2-1）

スケジュール：

11:40～12:20：支部総会（東北支部会員のみ）

13:00～13:30：受付

13:30～13:40：開会行事

13:40～14:50：基調講演

15:00～16:30：分科会・研究発表

 ●分科会I「若者と創る新しい協働」

研究報告１：「復興支援ビジネス・プラットフォームの現状と展望

　　　　　　　　　　　　　　　―「東の食の会」他の事例から―」

　　　　　 　 高力美由紀（新潟食料農業大学）

研究報告２：「地域やまちづくりについて子どもたちはどう考えているか

　　　　　　　　　　　　　　　—岩手県盛岡市の事例から—（仮題）」

　　　　　　　渡部芳栄（岩手県立大学）

活動報告　：「おきたま元気創造ラボの取組み」

　　　　　　　芳賀悠基（山形県置賜総合支庁）・後藤ちひろ（おきたま元気創造ラボ）

コーディネーター：内山大史（弘前大学）

●分科会II「女性、高齢者と創る新しい協働」

研究報告１：「認知症高齢者を地域で支える仕組みづくり（仮題）」

　　　　　　　萩原　潤（宮城大学）

研究報告２：「地域の生活を守るコミュニティビジネスの可能性

　　　　　　　　　　　　　　―お互いさまスーパーの事例から―」

　　　　　　　鈴木孝男（新潟食料農業大学）

活動報告　：「糠野目（ぬかのめ）和楽（わが）茶の間の取組み」

　　　　　　　我妻由美子（同会副会長）

コーディネーター：高橋由和（NPO法人きらりよしじまネットワーク事務局長）　　　　　　

支部の会計年度は，6月1日から5月31日までとなっております。

かなり遅ればせながら，2018会計年度がスタートいたしました。

これまで，6/8に第1回役員会，9/5に第2回役員会を開催しております。総会の時期がまだ決まっておりませんが，引き続き前年度の役員で進めているところです。

「地域」のマネジメントを考えるために必要なこと

　　　　　　　　　　内山　大史　（弘前大学）

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私は地方大学で産学官連携を２０年間マネジメントしてきました。これまでの活動を振り返りつつ、“地域を主体とした政策“について少し書かせていただこうと思います。

現在の職場に異動して以来、科学技術基本法、科学技術基本計画、国立大学法人化、知的財産戦略本部設置など産学官連携に係る制度や仕組みは大幅に変化した。最近では企業から大学あるいは研究開発法人への投資を１０年間で３倍に増やすという目標が定められた。それを達成するための方策のひとつとして、例えば部局横断的な大型の共同研究を企画・マネジメントできる”産学連携機能本部“の強化を謳っている。またそれを効果的に推し進めるために、資金、知、人材の好循環のための処方箋が提言されたところである（「産学官連携による共同研究強化のためのガイドラインについて」：2016年11月）。日本における企業と大学の共同研究の１件当たりの平均金額が海外のそれと比較して少額であることはデータで紹介されている。いわゆる”お付き合い型“と揶揄されてきた。それを解消するために、経団連から「産学官連携による共同研究の成果に向けて」が提言された（2016年2月）。それを受けてのガイドライン策定となった。大学も企業も”本気度“を試される。

一方、“地方創生”をめぐり、まち・ひと・しごと創生総合戦略における政策パッケージが動いている。その中には多くの事業が盛り込まれており、大学関係でも、「地域イノベーション・エコシステム形成プログラム」、「地(知)の拠点大学における地方創生推進事業」などをはじめ、多くの事業が進められているところである。この２つは大学単独で物事を進めるのではなく、地域の自治体等との共同での作業が肝となる。毎週のように打合せがあり、忙しい時は毎日のように情報の共有と決断が行われたりする。大学が地域の主体の一つであることを強く認識させられるとともに、実際に計画から実行までをマネジメントする主体でもある。2004年、国立大学法人化が行われた際に、それまでの「教育・研究」に加え、「地域への貢献」を責務として掲げた。また、機能別分化の議論の流れにより、「平成２８年度国立大学法人運営費交付金における３つの重点支援枠について」において、“地域貢献型”を選択したのは55大学にのぼる。大学も自治体も“本気度”を試される。

さて、本気度を試されている大学の“資源”はご承知のように年々厳しさを増している。このような状況においてマネジメントを行うには、卓越した経営感覚が必要である。“企業“も”自治体”も“大学”も間違いなく“地域”の主体である。本気で戦略を考える体制整備を早期に実現する必要がある。

※「日本地域政策学会ニュース　☆No.82　 ☆　2018/3/1」より転載